JA松本ハイランドなど農業関係者で構成する全農中信事業所JA園芸事業推進協議会は肥料価格高騰対策として、緑肥を活用した土づくりの検討を行っている。ウクライナ情勢などによって肥料価格は従来の1.5倍以上値上がりしており、生産者の農業経営に与える影響は大きい。そこで農業関係者が一体となり、収量を維持・向上させながら化学肥料の使用量を減らすことで、生産者所得向上と環境に配慮した農業にむけた取り組みを進めている。
4月6日、同協議会は緑肥として効果の期待されるヘアリーベッチ（晩生）を播種した塩尻市の全16アールのモデルほ場で、生産コスト高騰対策講習会を開催。関係者ら約30人が出席した。雪印種苗株式会社の米倉賢一土壌医を講師に招き、ヘアリーベッチの生育状況を確認しながら、50cm×50cmの枠刈りを行い、刈り取った生草の重量から推定窒素量を算出する方法を確認した。米倉さんは「ヘアリーベッチは開花期にむけて草丈が倍近くまで生育する。含有窒素量は生草重量に比例することから、更なる減肥効果が望める」と説明した。
同協議会では今後も同ほ場の減肥効果やすき込みの状況などの確認を行い、7月上旬にはレタスの定植を行う予定。また、生産者全体で情報共有ができるよう、栽培方法などを明記したマニュアル作成に向けて検討を重ねていく。
同JA営農部野菜特産課の小松博幸課長は「肥料価格は今後も不安定な状況が予想される。この活動が生産者所得の向上につながればうれしい」と願いを込めた。
緑肥は植物の地上部をそのまま田畑にすき込んで腐熟化させ、肥料とするもので、古くは安土桃山時代から自給肥料として広く栽培されていたが、化学肥料の普及とともに減少。近年化学肥料価格が高騰していることから減肥につながるとして注目を集めている。また、緑肥には天然の炭素貯留効果があることから、地球温暖化防止などの効果が期待されている。