JA松本ハイランドすいか部会は2月25日、松本市のJA波田支所で第29回すいか部会通常総会を開いた。新型コロナウイルス感染対策として代議員による出席とし、関係者ら27人が出席。2020年度の事業報告や21年度の事業計画など4議案全てを可決した。
20年度は定植が始まった4月以降、暖冬傾向から一転し例年以上の厳しい低温や、6月中旬から7月下旬の記録的な長梅雨による病害や腐敗により数量が大きく減少したものの、部会とJAが協力し、緊急技術情報を早急に全戸へ伝達するなどの対応で、シーズンを通して品質を落とさない生産に努めたことを確認。出荷量は共選で63万0421ケース（前年比10万2558ケース減）となったものの、企画販売を中心に取り組んだことで単価の下支えを図ったことや産地出荷量を予測しながら相対契約単価を中心に値上げを行ったことで、盆後の高値相場につながったことを受け、販売金額は21億8000万円（前年対比104％）の販売実績となった。
21年度の事業計画では新型コロナウイルスの動向を見つつ、情報の伝達方法の改善に努め、新規栽培者への積極的な優良事例の紹介や、全生産者への栽培技術アンケートの実施などにより、生産上の課題克服と生産基盤強化に取り組んでいくことを確認した。
上原伝一部会長は「スイカの栽培は天候に大きく左右される。毎年の課題だが、交配時期や天候に左右されない品種の研究など、より安定した栽培に向けて取り組んでいきたい」と意気込んだ。