JA松本ハイランドは1月25日、松本市の同JAグリンパルで「米穀研究発表会」を開いた。新型コロナウイルス対策のため、WEB会議システムを使い、米穀指導係ら15人が参加した。毎年農業振興や作業の効率化などに向けて行っているもので、指導係は4つのグループに分かれて1年間行ってきた研究の成果を発表するとともに、今後の課題について意見を交換した。
発表会では、令和元年度から研究を続ける水稲の土壌改良剤と基肥を一つにした肥料について今年度の試験結果を発表した。生育状況、収量、品質は、昨年度に引き続き従来の肥料と遜色のない結果を得られていることやコスト面では約1割減となり、作業負担の軽減とコスト削減につながることを説明。今後は令和5年の販売開始を目指し、製造の調整や組合員への周知を行っていくことを報告した。また、県下でも対策が進められている雑草イネ（赤米）対策に関する研究では、省力散布が可能な薬剤を含めた3剤体系による抑制効果を検証したほか、早生品種「つきあかり」の収量向上に向けた試験結果を発表した。小麦については後継品種の検討に向けた栽培試験の結果を報告し、今後は施肥試験を行っていく考えを示した。
同JA米穀課の萩原理夫考査役は「研究を通じて指導係のスキルアップを目指すとともに、研究成果を現場に活かすことで、生産者の所得や品質の向上につなげていきたい」と話した。